新聞の未来
余りアニメとは関係ないが「アニメビジネスがわかる本18」で紹介した『新聞社〜破綻したビジネスモデル』書いた川口孝氏の手記が今週発売の週刊文春に掲載されていた。それによると氏は「社友」を解任されたとのことである。
社友というのは会社に貢献があった人々に送られる一種の名誉職でそれを剥奪するというのは尋常ならざる事態である。『新聞社』で毎日新聞の現状を暴露してしまったことに対する懲罰であろう。
このブログに掲載されている「ケータイアニメビジネス最新情報」などでも伝えているが最近の新聞離れには驚くものがある。特にケータイ世代といわれる20代以下は自宅で新聞を取ってない限りは読む機会がないであろうと思われる。
これが意味するところのものは大きい。つまり自分(の金)で新聞を購読するという習慣がないのである。生活習慣にないということは必需品のメニューから削除されているということである。
これはテレビについてもいえることだが新聞は国内にしか目が向けられていない。人口が増加している間はそれでも構わないだろうがこのままでは座して死を待つだけである。世界に通用するメディア企業になるためには垂直統合を果たすしかない。規制に守られた国内での競争しか経験したことのないメディアには過酷な試練である。
アニメビジネスにおいてもいずれ人口自体が減少する国内市場は頭打ちである。その傾向はキッズ・ファミリー向けアニメにすでに見受けられる。幸いアニメは国外にも大きな市場を持っているが、今後はその比重は一層高まるであろう。
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