アニメビジネスがわかる

アニメビジネスがわかる本217

『アニメプロデューサーの仕事論』 

（キネマ旬報映画総合研究所・編／1,200円）

名作アニメを生んだ５人のプロデューサーが語るプロデュース論

 

最近キネマ旬報映画総合研究所がアニメに関する本を立つ続けに発刊した。5月に『キネ旬総研エンタメ叢書“日常系アニメ”ヒットの法則』、そして10月が本書である。

『キネ旬総研エンタメ叢書“日常系アニメ”ヒットの法則』も、失礼ながらこの種の本としてはキチンと分析が出来ていたように思う。何せ、私の本からの引用がたっぷりあったから（笑）。

その次が本書であるが、ここにいう５名のアニメプロデューサーとは、プロダクションIGの石川社長（髪型が変わりましたね）、ボンズの南社長（Ａ１の植田さんの薫陶が大きかったんですね）、角川書店取締役の安田さん（『アニメック』にいらしたんですね）、サンライズの内田社長（吉井さんと同じ年に入社しているんですね）とキング大月専務（どうして獣医学部に行かれたんでしょうか）の対談である。

なかなか各自の語り口がうまく表現されていて面白い。プロデューサー論が少ない日本にあってこの種の本は貴重である。今までジブリの鈴木さん、小集プロの久保さん位しか出てなかったが、今後はどんどん出て欲しいものである。

といいながら、ひとつだけ文句がある。写真が良くない。特に内田さんと大槻さんの写真は「切腹もの」ではないか（大げさかな）。もう少し明るく撮って欲しかった（対談の内容は十分に明るいが）。

 

訂正とお詫び

浅倉さんよりBlogの投稿で指摘がありました、『アニメ産業レポート』の数字の違いについて、いま調査中ですのでしばらくお待ち下さい。

ついでにと言っては申し訳ないのですが、『もっとわかるアニメビジネス解説』の誤記について、ここで訂正し、購読した頂いた方にお詫びしたいと思います。

１）P.167の「動画協会会員社取引国」でメキシコ（41作品）が抜けていました。

２）P.184のニューヨーク大学はニューヨーク工科大学の間違いです。

３）P.198の表7−15の単位は千ドルではなく、ドルです。

以上この場を借りてお詫び申し上げます。

 

増田弘道

東京国際アニメ祭2011終了

なかなか充実していたシンポジュウム

 

手前味噌な見出しとなったが東京国際アニメ祭2011年が昨日終了した。予てより、展示主体ではなくこういう形のシンポジュウム、カンファランスを中心としたイベントにしたいと言っていたのが今回実現したのだが、動員も結構あったところを見るとそれにりにニーズはあったようだ。以下、自分が企画したシンポジウムの報告。

盛りだくさんなシンポジュウムのメニューの中、三つに登壇した。10月27日(木)13時から、氷川さん、森さんとやった「アニメ産業の現在〜アニメ産業レポート2011」は満員で立ち見も出た。終わったあと、会場に隣接しているアニメショップ（UDX２F、手塚プロ経営）においてあったレポートがドッと売れたそうである。

終わって４Fにあるアニメセンターのスタジオで文化放送のインターネットラジオ出演。パーソナリティは81のプロデュースの赤崎千夏ちゃん。可愛かった。アニメ祭の告知等20分ほど話をした。

同じ日の16時半から行った「80后、90后が切り拓く中国のアニメビジネス」は、ブロガーの百元籠羊（ひゃくげんかごひつじ）さん、作家の安田峰俊さん、映画専門大学院大学の郭文放君に来て貰っての開催であった。こちらも満員の盛況。事前に3人に集まって貰って打ち合わせしたときには、議論が沸騰し全然まとまらなかったので、予定調和の着地は無理と判断、Let it beで行ったら、まあ何とか流れは出来たのでホッとした。

歴史が古いというわけではなく、中国文化も奥深いというのが実感。終わったあと、百元さんと安田さんに聞いていた人間が殺到し、ずっと話し込んでいたが、80后、90后と日本のポップカルチャーの関係は深いと確信、今後のテーマになると思った次第である。

明くる28日（金）、遂に真打ち登場（私の「もっとわかるアニメビジネス」解説セミナー（笑））。会場に到着したら長蛇の列。えっ、と思って我ながら凄いと思ったら、それは「『Tiger & Bunny』に見るTVアニメの新たな取り組み」の方であった（笑）。で、自分の会場に行くと人はまばら。同じ時間だと勝ち目はないと諦めていたら、パラパラとお客さんが入りはじめ、最終的には8割程度の状況となったのでありがたかった。相変わらず話が長く、質疑応答が出来なかった。

終わって13時からビデオマーケット社長である高橋の「スマートフォンが変える動画の世界」の講演もあった。ファミ通Appにレポートが掲載されているので興味があればどうぞ。身内ながらなかなか面白いです。

http://www.famitsu.com/news/201110/28052774.html

3つのセッションのためにパワポを70枚ほど作成、月曜日に行われる中国エンタテイメント業界人向けのパワポも同時作業だったので、4時から起きて作業をしていたからであるが、終わったときはさすがに少し疲れを感じた。と言いながら、来年もやって見たいという気になったイベントであった。

おまけ

控え室でパソコン作業をしていたら、声優さんのインタビューが聞こえた。色々話してるなと思ってそちらを向いたら外人の金髪お姉さん。完璧な日本語だったの驚いたが、彼女は声優のジェーニヤだった。外人声優のインタビューだったとのことであるが、81の南沢さんが言ってた「声優の国際化」を実感した次第である。

 

 

東京国際アニメ祭2011〜明日から開催

見たいシンポ＆カンファレンスが必ずある「東京国際アニメ祭2011」明日から開催、

「東京国際アニメ祭2011」の開催がいよいよ明日に迫った。東京国際映画祭も開催され、あれこれイベントが多い日々であるが、もう一度告知させて欲しい。

当初、席数が30だと思っていたら、実は54あるとのこと。27日（木）は13：00〜14：15「アニメ産業の現在〜アニメ産業レポート2011」はそれでもほぼ満席らしいが、自分のは半分埋まっていたと思ったら、実は１/３程度だった（笑）。

明日はダブルヘッダーで、16：30〜17：45からは「「80后」「90后」が変える中国のアニメビジネス」がある。先日事前打ち合わせしたが、全然思ったような筋書きになりそうもない。予定調和はしないつもりなので、果たしてどんな方向に話が行くのか全然予測がつかない。

明後日28日（金）は11：00〜12：15から「もっとわかるアニメビジネス」。果たして、同じ時間の「『TIGER & BUNNY』に見るTVアニメの新たな取り組み」に勝てるかどうか。どう考えても勝てないな。席が沢山あるのでフリでも入れるので来て下さい。

もういちどURLを書いておく。出来たら事前登録を勧めるが、多分当日でも大丈夫でしょう。

http://tiaf.jp/conference_symposium.html

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説33

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」10

アニメ生態系の頂点にあるもの２

 

劇場アニメも支えているキッズファミリーアニメ

キッズファミリーアニメがアニメビジネスの中心にあるということは、劇場アニメでも証明出来る。ジブリ、エヴァは別挌として、毎年劇場アニメの興行を支えているのは、いわゆる定番作品である。

この定番作品とは即ち、毎年製作されるテレビアニメの劇場版である。具体的にはドラえもん、しんちゃん、ポケモン、ナルト、プリキュアといった作品であるが、これら劇場版は必ずヒットが伴う「鉄板」ものである。

こういった、テレビアニメが劇場版となり、さらに定番化して行くというのも極めて日本的な特徴である。ポケモン劇場版が回を追う毎に興収を半減させ、遂には興行しなくなってしまったアメリカと好対照である。

今まで見てきたように、日本においては全ての局面でテレビアニメがイニシャティブを取っていることが分かった。ただし、たったひとつの存在を除いて。

それは、もちろんジブリである。これについては『もっとわかるアニメビジネス』でも随分と書いた。しかし、その時はまだ『コクリコ坂』の興行がはじまる前の段階であったため、その要素を勘案しての将来展望を描くことは出来なかった。次回以降、そのことについて少し触れてみたいと思う。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説32

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」９

アニメ生態系の頂点にあるもの１

日本のテレビアニメを支えているキッズ・ファミリーアニメ

 日本ではテレビが映像生態系の頂点にあると書いた。もちろん、日本のアニメもその生態系に準じて生きたのであるが、その実態はどのようになっているのであろうか。

今回、『もっとわかるアニメビジネス』では、2000年〜2010年の11年間にわたるテレビアニメの制作分数について検証した。その結果、日本のテレビアニメを支えているのはキッズ・ファミリーアニメであるという結論に至った。

世界的に有名な日本のアニメというと、「クールアニメ」といったような評価があるように、どちらかと言えば大人向けのアニメ、あるいはファン向けのアニメという印象が強いが、その要因を考えてみると、

①  作品数が多い。ヒットすれば延々と続くキッズ・ファミリーアニメと違い、大人向けの作品はほとんどがワンクール、ツークール。従って、需要を満たすためには作品数が多くなる傾向がある。そうなると、ほとんど作品が固定してしまっているキッズ・ファミリーアニメより評価されるチャンスが多くなる。

②  ファンの情報発信力。大人向けアニメのファンは、大体中高校生以上であり、キッズ・ファミリーアニメの対象となり小学生以下の層より情報発信力が高い。情報発信といっても、SNSやツイッツターでの書き込みといったものであろうが、それが一定量以上になるとひとつの力となる。

といったようなことで、どうしても大人向けアニメの方が目立つのではあるが、実際アニメビジネス的な視点で見れば、キッズ・ファミリーアニメの方が主力なのである。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説31

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」８

劇場アニメの可能性４

 

劇場アニメへの緊急待避

と言うことで、一時的に回復したアニメパッケージであるが、先行きは決して明るいものではない。やはり、パッケージに変わるメディア、サービスを開発しなければならないのであるが、取り敢えず考えられたのが劇場興業であった。

深夜でのオンエアーをショーウィンドウとして、パッケージで回収をはかるビジネスモデルの弱体化しつつある現在、それに代わる収益手段の開発は緊急の要務であるパッケージに代わるウィンドウをどうするかということである。

その本命は配信かも知れないが、まだまだパッケージに取って代わるほどの市場にはなっていない。価格も安く、せいぜいレンタル市場の補足程度。そこで考えられたのが即効性（要するに現金収入）のある劇場興業なのである。

全てのウィンドウの出発点とも言える劇場興業。原点回帰とも見られるが、やはりファースト・ウィンドウから収益を得られるのは強い。もちろん、興業の場合、テレビアニメより制作費が嵩むため客が全然入らなければ経済的に大打撃を受ける可能性もある。また、ヒットする確率も低いためリスクが大きいという難点もある。

それでも、現在業界全体が劇場アニメに向かいつつあるというのは、深夜アニメ→パッケージというビジネスモデルからの緊急待避という意味合いを持っているからである。

しかし、リスクが大きい劇場アニメに全面シフトするとも思えない。実際、今年は現時点で昨年より数を減らしており、その動向は予断を許さない状況にある。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説30

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」７

劇場アニメの可能性3

 

ブルーレイの伸張が支えたアニメパッケージ回復

2010年、前年度比売上が下がったジャンルである。

【減ったジャンル】

１）アジアの映画（20.1％）

２）海外のアニメ以外の子ども向け（55.2％）

３）海外ＴＶドラマ（69.1％）

４）海外子ども向けアニメーション（70.8％）

５）成人娯楽（78.6％）

６）スポーツ（78.8％）

７）洋楽（80.6％）

８）邦画（84.2％）

９）日本のアニメ以外の子ども向け（93.2％）

１０）         学校教育・企業教育・語学教育（95.7％）

１１）         アジアのＴＶドラマ（96.7％）

というように、売上が減ったジャンルの方が多い。売上的には邦画234億円が一番大きく、海外ＴＶドラマ173億円（随分減ったものである）、アジアのＴＶドラマ137億円といったもので、あとは100億円を切っている。従って、全体の売上的に見てもアニメが伸びた意味合いは重要である。

アニメの売上が増えた理由はブルーレイ売上の大幅な躍進である。アニメファンのコレクター趣向が改めて確認されたわけであるが、これがＤＶＤの時のように旧譜を巻き込んでの需要だったら、もっと伸びていたかも知れない。映像のクオリティがアップするのはいいことであろうが、昔のアニメがブルーレイでの視聴に耐えられるかどうかというパラドクスが旧譜の買え換えを阻んでいるのも、ある種自然な道理であろう。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説29

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」6

劇場アニメの可能性3

 

2010年に回復したアニメパッケージ

ということであるが、肝心のアニメパッケージはどうかと言えば、2005年をピークとして大きく落ち込んでしまった。2010年で言えば2005年のほぼ8掛け。5年で20％超の落ち込みを記録している。

だがだが、しかし、さすが日本のアニメ（ファン）、2010年にはわずかながら売上金額が回復したのである。以下、パッケージ売上が増えたジャンルと減ったジャンル。

【売上が増えたジャンル】

１）海外の一般向けアニメーション（137.9％）

２）ビデオカラオケ（125.7％）

３）その他（120.1％）

４）芸能・趣味・教養（117.4％）

５）邦楽（104.7％）

６）洋画（104.6％）

７）日本の子ども向けアニメ（103.5％）

８）日本の一般向けアニメ（103.1％）

９）ＴＶドラマ（103％）

以上であるが、売上的には日本の一般向けアニメ700億円、洋画492億円、邦楽371億円（ほとんど「嵐」などのＪ−ＰＯＰ、Ｋ−ＰＯＰのライブ）、邦画234億円、日本のテレビドラマ194億円といったところ。アニメも日本の一般向け以外は数十億円規模で意外と少ない。

日本のアニメは前年度比伸び率では7位であったが、分母が大きいため金額的には一番となった。では、ついでであるが次回は減ったジャンルも見て行きたい。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説28

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」５

劇場アニメの可能性２

 

メーカー主導・業界主導の気風

そう、日本の業界は粘るのである。レコード業界も然り。ここはパッケージを守るために配信に対して極めて消極的であった。また、ようやく重たい腰を上げて配信をはじめようとしたときには、自分たちでカルテルを組んで利益を独占しようとした。

何故日本は粘るかというと、メーカー主導・業界主導（売り手市場）という気風が強いからであろう。自分たちがサービスから、流通、価格まで決めるという意識である。そして、その際、自分たちの都合でサービスを決める傾向が強い。

出版における再販制度もそうであるが、価格などを含め自らがイニシャティブを取りたがる（メーカー主導主義）。市場やユーザーのニーズが欠落しがちであるのは否めない。内向け（国内）市場がメインの業界は押し並べてそのような流れにあるのではないか。ベクトルが後ろ向きで、なかなか新しいサービスの創出に向かわないのである。

主導権を取りたがると言えば、Appleなどまさにそうである。価格、流通に関しかなりうるさいようである。しかしながら、Appleの場合、ユーザー代表の様なジョブスがいたため、ユーザーのニーズを先取りした製品を創出していたという観点では、一概にメーカー主導という様には言えない側面があった。

日本のメーカーにそういう視点があるかと言えば、結構少ない。内向けで独占的にやって来た業界は特にそうである。結局、規制緩和、グローバル化が進んでいないということなのであろう。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説27

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」４

劇場アニメの可能性１

 

パッケージ収益モデルの機能不全

突然だが、スタジオディーンのＨＰを見たら、創業者の長谷川氏が代表を退任していたので驚いた。動画協会のＨＰでは10月3日(月)発表。(株)イマ・グループの傘下に入ったとのことで、長谷川氏はそこの顧問に就任したとのことだ。これで、また大手アニメスタジオが系列化した。

イマ・グループはカプセル玩具の営業からはじまった会社で、どうやらエンタテイメントグループを形成して行くつもりのようである。その意味でディーンの参入は意味があると思われるが、果たしてどうなのであろうか。

さて、劇場アニメの可能性である。『もっとわかるアニメビジネス』で検証した結果、劇場アニメ作品数が増えていることがわかった。では業界全体が下降傾向である中、なぜ劇場作品が増えているのか。

それは、やはりパッケージによる収益モデルが機能不全に陥りつつあるからであろう。要はＤＶＤ、ブルーレイが売れなくなったということである。これは、アニメに限らず実写映画なども同様であり、また世界的な傾向である。

音楽界も同様であるが、アメリカなどはレコード会社がすっかりパッケージを諦めているようにさえ見える。既に音楽パッケージの売上では日本がアメリカを抜き世界一となった（円高のせいもあるが）。

これはアメリカ人の特徴でもあると思うが、フロンティア精神に満ちて取組が早いが、諦めも早い。大統領選もそうだが負けた候補が自分から敗戦宣言を出すという、ある種の潔さがある。

その昔、大リーグに行った新庄が大量リードしているのに、０-３のカウントからヒットを打ち、次回の打席で相手ピッチャーからデッドボールを食らったことがあるが、アメリカのレコード会などパッケージに関してはすっかり白旗を掲げているように思えるのだが。そして、おそらく、その分新しい展開について策を練っているはずである。

その点、日本の業界は粘る。最後まで粘ろうとするのである

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説26

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」３

アニメビジネスの中心に存在するもの３

 

劇場アニメの可能性

前回劇場アニメを巡って、アメリカと日本の比較をしたが、それを見ても日本がＴＶアニメの国であるのは一目瞭然であろう。もちろん、日本でも多くの劇場アニメを制作しているが、ＴＶシリーズの延長としての劇場作品やＯＶＡレベルのものではなく、本格的なオリジナル「映画」（オリジナル企画という意味で、必ずしもオリジナル原作という意味ではない）をつくれるのは、ジブリの他にはマッドハウス、プロダクションIGなど僅かである。

マッドハウスにいて感じたのは、ここは映画を指向する会社であるということである。世代的にもそうなのかも知れないが志は常にそこにあると感じた（ただし、日テレ系列になり、創業者の丸山さんが離れた現在のマッドにその志向性は薄くなったと思われるが。とは言え、細田作品が控えているはずなので「マッド映画」に期待したい）。

それに対し、若い世代はＴＶアニメも劇場アニメも差異を見出していないようである。要するに「アニメ」というメディアなのであろう（「アニメディア」？）。

ということで、日本のアニメビジネスの中心にいるのはＴＶアニメであり、更に言えばキッズ・ファミリー作品である。その検証を『もっとわかるアニメビジネス』で行ったのであるが、昨今のビジネス環境を考えても、劇場アニメの可能性が生まれつつあるのではないかと思う。そして、それは劇場アニメの公開本数にハッキリ現れている。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説25

『もっとわかるアニメビジネス』解説25

第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」２

アニメビジネスの中心に存在するもの２

 

テレビが中心の国、劇場が中心の国

日本の映像生態系の頂点に位置するテレビ局。この力は圧倒的である。テレビのみならず映画を実質的に製作・制作しているのは放送局である。日本のアニメビジネスもそれに沿って企業活動を行ってきた。その結果、日本はテレビアニメの国となって行く。

そんなテレビアニメの国において、劇場アニメ専門スタジオはジブリだけ。まあ、歴史的に見てもテレビ誕生以前はともかく、劇場アニメ中心だったのは1963年以前の東映動画とジブリだけである。

そんな日本に対し、彼の映画の国には劇場アニメーションのスタジオは多い。総本家のディズニー・アニメーション、今や分家から総本家を管轄するに至ったピクサー、これも総本家からの流れを組むドリームワークス。この三つは誰でも知っている。

まだまだある。1987年創業、『アイスエイジ』『ロボット』など主にFOXのCGアニメーションを制作しているブルー・スカイ・スタジオ。ＣＧ業界では老舗である。

1994年創業、『アナスタシア』『タイタンＡ.Ｅ.』『Fantastic Mr.Fox』をつくったFox Animation Studios。2002年来るべきＣＧ映像の時代に対応して設立されたソニー・ピクチャーズ・アニメーション。『オープンシーズン』『』『サーフズ・アップ』『晴れ時々ミートボール』（これは面白かった）などをリーリースしているが、ヒットに恵まれない

2007年Fox Animationで社長をしていたChris Meledandri（何と発音するのかわからない。メレダンドリ？）が創立したイルミネーション・スタジオ。いきなり『怪盗グルーの月泥棒を』大ヒットさせたのは記憶に新しい。

長編劇場アニメーションとＴＶシリーズをやっている主な会社としては、カトゥーン・ネットワーク、スタジオ、ワーナー・アニメーション、ユニバーサル・アニメーション・スタジオ、マーベル・アニメーションなどがある。

また、ＴＶＣａｒｔｏｏｎの代表的なスタジオとしては、ニコルオデオン・アニメーション・スタジオ、ニルバーナなどがある。

そして、最近パラマウントは2014年にパラマウントアニメーションを稼働させることを発表した。これでドリームワークスとパラマウントの関係は微妙となり、自主配給の可能性も取り沙汰されている。いずれにせよ、アニメーションを軸とする競争は激化しそうである。

 

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説24

『もっとわかるアニメビジネス』解説24

〜第四章＆五章「激動の10年　テレビアニメ篇　劇場アニメ篇」１

アニメビジネスの中心に存在するもの１

「映像生態系」とは

さて、第四章である。ここから三つの章に渡り「激動の十年」として、テレビアニメ、劇場アニメ、パッケージ等のビジネス動向を追っている。最初はまずテレビアニメであるが、劇場アニメとも関連するので四章と五章まとめて解説することとする。

ここでは色々な角度で、何故日本のアニメビジネスの中心がテレビであるかが述べられている。まあ、日本でテレビアニメを制作していないのはジブリくらいだということを考えてもわかるが、とにかくビジネスの中心に位置している。では、何故このような状況となったのか。

それは「映像生態系」を考えると理解できる。この映像生態系は私の造語であるが、要は映画、テレビ、ビデオ、配信といった映像メデイアの体系であり、言葉を変えるとウィンドウと言うことも可能である。

そして、その映像生態系の頂点に何が位置するかとなれば、国によって事情は異なるであろうが、やはり映画であろうか。それを測る尺度として、クオリティ、情報発信力、伝播力などがあるかと思うが、クオリティの観点から見ると映画、情報発信力・伝播力から言えばテレビである（最近は配信かも知れないが）。

また、国によっても事情が違ってくる。アメリカは映画、日本は圧倒的にテレビが強い（まあ、アメリカのメジャースタジオのトップも、ほとんどが放送出身になっているし、ディズニーの売上の半分はテレビ部門なのであるが、やはり最先端の情報を発信しているのは映画）。その証拠に、アメリカではスタジオが放送局を買収する立場にあり、日本は放送局が映画を製作している。

 

東京国際アニメ祭2011

盛り沢山なセミナー＆シンポジウム

今月10月27日(木)と10月28日(金)に秋葉原UDXで「東京国際アニメ祭2011」が開催される。今年は昨年と異なりセミナー＆シンポジウムが主体のイベントとなっている（全て無料）。

予てより、展示よりこういった情報をダイレクトに得られるセミナーやシンポジウムが有益ではないかと提言していたのだが、今回それが受け入れられてこうした形式となった。コマ数が多く、言い出しっぺということもあるが、参加するンポジウムが多くなってしまった。ということで、本日はその紹介。

以下私が参加するもの。

27日（木）は13：00〜14：15「アニメ産業の現在〜アニメ産業レポート2011」。登壇はシンクから電通コンサルティングへ移籍した森佑治氏と評論家の氷川竜介氏。9月に発刊した「アニメ産業レポート2011」のデータに沿ってアニメ産業の現在を語る予定である。

16：30〜17：45からは「「80后」「90后」が変える中国のアニメビジネス」である。今後中国でアニメビジネスは果たしてどうなるかについて語る予定（結構脱線するかも知れないが）。登壇はブロガーで『オタ中国人の憂鬱』著者の百元籠羊氏、ノンフィクション作家『中国人の本音』著者の安田峰俊氏、映画専門大学院大学映画プロデュース研究科在学中の郭文放氏である。

28日（金）は11：00〜12：15から「もっとわかるアニメビジネス」。そのまんまのタイトルである。一応遠慮したのだが、諸事情のため受けることとした。同じ時間に「『TIGER & BUNNY』に見るTVアニメの新たな取り組み」という強力なシンポがあるので、淋しいものになりそうな予感があるが、よければ来て下さい。

他にも、面白そうな企画が沢山。「海外のファン、マーケットの動向」と言うことで、クランチロールの日本代表ビンセント・ショーティノ氏、「ハルヒinUSA」著者　の経産省三原龍太郎氏などの話が聞ける。

「声優・音声製作の国際化」ということで、音声製作者連盟の理事長である南沢道義氏、
声優ジェーニャ氏、山口理恵氏、劉セイラ氏、他米国・韓国の声優が登壇する。

「スマートフォンが変える動画の世界」というのもある。スピーカーは弊社ビデオマーケットの代表取締役社長高橋利樹である。

この他にも、『フレンズ もののけ島のナキ』メーキングや３D映像の解説など、必ず見たいと思うシンポがひとつはあるはず。以下のURLから申し込み可能なので是非応募して欲しい。セミナー等の予約は、入場登録するとメールが届き、それに従ってやるようになっているとのこと（現時点ではまだ準備出来ていないようだが）。

http://tiaf.jp/conference_symposium.html

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説23

〜第三章「海外におけるアニメビジネスの歴史」２

海外での日本のアニメビジネス２

結果論としての海外進出

結論から言ってしまえば、日本のアニメは「売った」のではなく「売れた」のである。最初から海外展開の意志を持ってマーケティングし、かつ成功したのは、日本の中で大川博くらいなものではないか（不思議なことであるが、かつて海外をターゲットと銘打って成功した例はアニメに限らず少ない）。

考えてみれば、海外で評価を勝ち得た日本の映像作品はハナからそんな意識を持ち合わせてはいなかった。黒澤明然り、溝口健二然りである（座頭市やソニー千葉も）。従って予めビジネス的な準備をしていた訳ではない。それを裏付けるように、名声は轟いたが実際はそれほどビジネスになっていない。

そもそも、海外で売ろうという意識自体が最初から欠如しており、それもあってか肝心の流通網が打ち立てられていない（まあ、ハリウッド以外どの国もそうなのだが）。テレビ番組などは個々にセールスしてもパワーがないのでCICのように合同で流通させる会社でも立ち上げれば良いと思うのだが。世界的な流通チェーンを持っているのは、現在日本ではアニマックスくらいなものである。そして、これも大本はソニーピクチャーズである（一応親会社はソニーで日系だが、実態はやっぱりハリウッド系）。

2000年にポケモンが世界テクブレイクを果たし、一気に海外進出を果たしたかに見えた日本のアニメであるが、ポケモンのクールダウンに合わせて沈静化。2000年代中盤以降、主要アニメ企業における海外販売の数字は徐々に下がりつつある。

問題は山積み。まず、ネット＆コピー社会になって極めてマネタイズしにくくなったこと。人気があるのにお金にならないもどかしさ。さらに、『もっとわかるアニメビジネス』の巻末にも述べたが、日本のアニメを特徴付けている表現が世界スタンダードと異なっているという点。テレビ中心の日本にとってこの問題は大きい（まあ、劇場アニメでもそうなのだが）。

 

アニメ産業レポート2011完成

アニメ産業レポート2011に関するだめ押し告知。シードプランニングというところで通販しており、そこで簡単に買えます。昨年のレポートと合わせた格安セットも好評（笑）。一度見てやって下さい。

http://www.spi-information.com/report/04093.html

100人がしゃべり倒す! 「魔法少女まどか☆マギカ」

ただの宣伝です。

10月14日(金)に『100人がしゃべり倒す! 「魔法少女まどか☆マギカ」」』（宝島社）が発売になるが、その100人の中の一人として語っているので紹介する。まさか、まどか☆まぎかで原稿を書こうとは思っていなかった。何でご氏名が来たのか分からないが、多分ビジネス的な部分から述べて欲しいということだっただと思う。

ということで、見開き２ｐだが原稿が掲載されている。その他の99人の人が執筆（語り降ろし）している（はず。まだ現物が届いてないのでわからないが）。もし良ければご覧下さい。

正直、今年ヒットした作品である本作と「タイ＆バニ」に関しては予測が付かなかった。これは私だけではなく、複数の業界人から同様の感想を聞いているから確かであろう。しかし、よくよく考えてみると、その要因にはある共通性がある。まあ、製作サイドの余裕の勝利、といったところであろうか。

もし宜しければ目を通して下さい。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説22

〜第三章「海外におけるアニメビジネスの歴史」１

海外での日本のアニメビジネス１

スタートダッシュには成功したが・・・

第二章の「日本のアニメはどのようにビジネスしてきたか」については、前回までの論考の中に包摂されるので、第三章に行きたいと思う。

この章で述べたのは海外で日本のアニメビジネスがどのように展開してきたかということである。これに関しては、戦前はもちろん、『白蛇伝』までは海外ビジネスにおける実績はゼロであった。

『白蛇伝』で大川博の目論み通り「外貨」を獲得、テレビ時代になっても『鉄腕アトム』以下の虫プロ作品、『マッハGoGoGo』などがアメリカのシンジュケーションにピックアップされて望外のヒットとなり、海外展開の前途は洋々としたものであった。

しかしながら、それ以降の道が厳しかった。規制が強化されたアメリカにおいてはほぼ全滅状態。だが、そんな中アジアやアメリカでは知らない間に浸透しはじめていた。ところが、こうした状況を知っていたのはアニメを製作していた当事者くらいなもの。海外のアニメビジネスに興味を持つような人間はいなかった。マスコミも然り。何せ、つくっている当人達も実は海外での展開に関してほとんど興味を示さなかった。

日本のアニメビジネスとは即ちテレビアニメビジネスである。従って、テレビ局と波長、歩調を共にしてきたが、放送局自体が極端に内向けである。日本の広告費しか眼中にない。だから何よりも大切なのは視聴率。アニメもその顰みにならい一喜一憂してきたのである。国内市場だけでビジネス出来るのは、ある意味幸せなことであったが、こうした環境では海外ビジネスに対する興味もなかなか生まれないのは確かであろう。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説21

〜第一章アニメーションとビジネス17

60年体制が続く日本のアニメーション業界５ 

アメリカは何年体制なのか？

60年代体制の日本に対しアメリカは世代的に果たして何年体制であろうか？ディズニーを起点に考えれば1923年創業なので1920年代体制が持続しているとも考えられる。

しかし、60年代中盤にウォルト・ディズニーが亡くなり、その後20年程浮上せず、1980年代後半にディズニー・アニメーションが復活の兆しを見せ、『美女と野獣』からの快進撃を考えれば、90年体制と言えるかも知れない。

また、現在のアメリカン・アニメーションのバブルとも言える興隆を築いたのはCGアニメーションであることは間違いないので、最初の『トイ・ストーリー』がリリースされた1995年を起点として95年体制と言えることも出来るであろう。『もっとわかるアニメビジネス』にはその辺りの歴史が描かれているが、本格的な評価はこれからであろう。

日本のアニメーション業界では60年体制が続いているが、果たして今後はどうか。制作会社的には今後もそう言えるであろうが、政治の世界ではとっくに55年体制が終焉している。1963年を起点として、そろそろ50周年を迎える体制にも終わりが近づきつつあるような気がする。ひょっとしたら、今はひとつのサイクルの終わりの谷間の時期かも知れない。ひとつの時代が終われば、次の時代がはじまるのである。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説20

〜第一章アニメーションとビジネス16

60年体制が続く日本のアニメーション業界５ 

60年代の血を引かない会社

正直なところ、音楽は才能のあるミュージシャンが一人いれば企業が成立する。いとも簡単にインディーズレーベルが生まれるのである。この傾向は音楽が個人制作の時代に入り一層浮き彫りになっているが、アニメはそうは行かない。

極端な話、音楽は楽器が弾けなくても、作曲方法を知らなくてもコンピュータがあれば一人でサウンドをつくれ、それが商業的に通用したりもする。しかし、アニメの場合、ビジネスとして通用するレベルのものをつくるには、ノウハウの蓄積やチームワークが必要となる。

もちろん、アニメも個人制作の時代に入ってきてはいるが、音楽と異なり絶対的な生産性の違いという課題が残されている。音楽なら個人制作でも1年間でアルバム１〜2枚分（50分〜100分程度）つくれるが（弾き語りならその3倍、4倍はつくれるだろう）、アニメはそうは行かない。フラッシュなら生産性は高いだろうが、ビジネス的に成立している例は少なく、まだハードルが高い。というような事情もあり、アニメ制作を行う企業は音楽のように、ある日突然登場するという訳には行かないのである。

日本のアニメ企業で60年体制の血を引かない企業があるかと考えたら、それはガイナックスくらいなものであろうか。またその血を引くゴンゾ。あるいは札幌から出て来たサテライトか（ソフト開発系）。綿密に調べたわけではないが、60年代体制の系列以外でアニメシーンに名前を馳せた会社は他に知らない。

DLE、コミックウェーブ・フイルム、シンク、ファンワークスといった会社もあるが、インディーズシーンを脱し切れていない（シンクは今年解散）。アニメシーンを刺激する新しい企業がどんどん登場して欲しいものであるが、制作のシステムを考えると彗星の如く突如出現するのは難しいようである（DLE以下の企業の特徴は、山手線の内側に所在していること。麹町に2社、神谷町、青山といった住所は60年代系企業には見当たらない。ただし、牛込、銀座等に営業拠点を置く大手はある）。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説19

『もっとわかるアニメビジネス』解説〜第一章アニメーションとビジネス15

60年体制が続く日本のアニメーション業界４

突然現れる音楽レーベル

前回のアニメスタジオの系譜で、現存する企業の多くが東映動画と60年代に生まれたプロダクションの血脈を受け継いでいることが分かった。アニメの場合、その制作スタイル故に、音楽のように既存の血を受け継がず忽然と業界シーンに登場することは難しいようだ。

音楽においては、エルビス・プレスリーを輩出したサンレコード、黒人レーベルの先駆けチェス・レコードやジャズのブルーノート、ブラックミュージックのアトランタ・レコードやスタックス・レコード、イギリスのヴァージン・レコードなど、業界との脈絡とは別に世の中に突然現れるインディーズレーベルが結構多い（カントリー＆ウェスタンの影響が強いサンレコードやスタックスは除かれるが、チェス（ポーランド生まれのユダヤ人）、ブルーノート（ベルリン生まれのユダヤ人）、アトランタ(イスタンブール生まれのユダヤ人）といった都会派の経営は往々にして海外から帰化した人間がやっているのが面白い） 。

日本ならURCレコード、エレックレコード、最近ではエイベックスがそうであるが、アニメではこれらの音楽企業のように、業界とは無縁でゼロからスタートすることは極めて困難で、これはやはり制作スタイルの違いに拠るところが大きいからであろう。

 

 

アニメ関連メディア情報〜ジョブズ逝く２

オーディオ・ビジュアルのパラダイムをつくったＭａｃ

今回の報道の中で、ようやくジョブズの業績にピクサーがあるということが大きくピックアップされるようになった。しかし、思えばＤＴＭ（ディスクトップ・ミュージック）にも大変な貢献をしている。何故なら、Ｍａｃがなければこの領域は成立しなかったからである。

今から四半世紀以上前、安全地帯のレコーディングに立ち会うためスタジオに行ったとき、何故かローディもＭ君（明治大工学部出身）がコンソールの前でカチャカチャ音を立てていた。何やら四角い箱の前のキーボードを打っているのだが、思えばそれがＭａｃとの出会いで、要するに彼はデータの打ち込みをやっていたのである。

もちろん、まだパソコンをやっていなかった身としては（会社にもまだパソコンは導入されていなかった）ＤＴＭに知識があろうはずもなく、安全地帯のメンバー以下、Ｍａｃの打ち込みを待ち続ける不思議な光景であった。一時間3万円也のスタジオをＭａｃ一台で占領していたという、今からすると考えられないような贅沢をしていた（それからも、しばらくはそんなプリプロを1ｈ3万円スタジオで続けていたが、ちなみに、Ｍ君はその後安全地帯のステージに立つようになり、サポートメンバーとして紹介されるようにもなった。

その頃からＭａｃは音楽制作には欠かせないツールになった。そんなこともあり、音楽人のがＭａｃを使う比率は非常に高いはずである（流行やデザインに聡いミュージシャンなどは、ダサいウィンドウズなんか使えるか、といった気風もあるが）。なので、ジョブズがiTuneをスタートさせるにあたり、音楽界を口説けたのも、業界全体がＭａｃの恩恵に預かっていたという事実も影響しているはずである。

ＤＴＭのきっかけになったパソコンをつくり、そしてピクサーのオーナー。ジョブズは現在のオーディオ・ビジュアルの大本に位置しているのではないか。さらに、その視聴環境も大きく変えた。おそらく、今後ジョブズのそれらの業績に対する評価が浮上し、さらに「神格化」が進むであろう。

 

 

 

アニメ関連メディア情報〜ジョブズ逝く

アニメーション革新の立役者

ジョブズが逝った。突然のようでもあり、予定されていたことのようでもあった。

ジョブズの功績と言えば、もちろんappleということにあるであろうが、忘れてならないのがピクサーをオーナーとして支え続けた、アニメーション革新の立役者であったということだ。どこかの新聞にアニメーション会社の経営と書いてあったが、余りのその評価が低すぎる。

1986年にジョブズがピクサーを買わなければ、今日のアメリカン・アニメーションの繁栄はなかったかも知れない。それほどアニメーション産業においては重要な意味を持っているのである。是非これらについての再評価を望みたい。

ピクサーで培ったコンテンツ事業の感覚はiTunesに生かされているはずである。ピクサーでの体験がなければ、あれほどスムーズにレコードメーカーとの交渉は進まなかったであろう。

ジョブズ亡き後のapple。彼がいない時期のappleを経験しているMacユーザーとしては限りなく不安である。その反面、ジョブズはいい死に時を得たと思われる。Appleが絶頂期を迎えている時のその死は、彼を「神様」とするのに十分である。今後も彼のストーリーは語り続けられ、やがて「神話」となるであろう。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説18

『もっとわかるアニメビジネス』解説〜第一章アニメーションとビジネス14

60年体制が続く日本のアニメーション業界３

虫プロに負けず劣らずOBを輩出しているのがタツノコ。これは1977年に創業者である吉田竜夫が若くして亡くなってしまったことも関係あるだろう。

時間軸の順番で行くと、きのプロダクション（1965年）、葦プロ（1975年）、ぴえろ（1977年）、J.C.STAFF（1986年）、プロダクションIG（1987年）、ビィートレイン（1997年）、TNK（1999年）、PAワークス（2000年）、A-Line（2000年）。

また、私が在籍したキティフイルムも、アニメ部門の代表であった落合茂一が在籍していたこともあるので流れを汲んでいると言えるかも知れない（だから、『うる星やつら』の制作会社がぴえろだったのであろう）。

美術関係の会社も多い。プロダクション・アイ（1970年）、デザインオフィス・メカマン（1976年）、スタジオイースター（1985年）。そして、仕上げのスタジオ・タージ（1979年）など。プロダクションIGが大きくなり、今後ここから枝分かれする会社も増えるであろうから、タツノコのDNAは綿々と続くであろう。

トムスはテレコム・アニメーション（1975年）、ブレインスベース（1996年）、ユーフォーテーブル（2000年）、遊歩堂（2002年）、スタジオさきまくら（2011年）、などその業績やスケールを考えると意外と少ない。東映同様、本体が大きくしっかりしているからであろう。

東映アニメーションにはシンエイ動画（前身のAプロ1965年）、そこを経た亜細亜堂（1978年）の他、OHプロ！（1970年）、トップクラフト（1972年）→ジブリなど。倒産したがスタジオジュニオにも多くの東映人材がいた。

東映動画、東映アニメーションに関しては、日本のアニメ界に持つ人材潮流は別格であろう。ディズニーのようにアニメタレント（才能）、人材の源流である。虫プロを初め、色々な会社に多くの人材を供給しており、遡ればここにたどり着くことが多い。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説17

『もっとわかるアニメビジネス』解説〜第一章アニメーションとビジネス13

60年体制が続く日本のアニメーション業界２

70年代に入り5社体制が崩れる。虫プロが倒産したのである。そのため、ここで育ったスタッフが世に放たれた。それらの人物がつくった会社の名前を挙げると、直系の手塚プロ（1968年設立、手塚治虫のマンガ制作・管理を取り扱う会社としてスタート）は別格だが、資本が変わって存続した虫プロ、ダイレクトに人脈が繋がっているサンライズ（1972年、設立当時はサンライズスタジオ）、マッドハウス（1972年）、既に消滅してしまったがグループタック（虫プロ倒産以前の1968年設立）などなど。

代表が在籍していたという意味ではオフイスアカデミー（1963年）、中村プロダクション（1974年）、シャフト（1975年）、スタジオ・ライブ（1976年）、ギャロップ（1978年）、京都アニメーション（1981年）、A.P.P.P.（1984年）などがある。ぴえろの代表も一時在籍していた。

さらに、スタジオ・ユニといった美術会社、オーディオ・プランニング・ユー、マジックカプセルといった音響会社もある。また、ボンズ、マングローブ、ノーマッド（代表はぴえろ→マッドハウス）などの「孫」に当たる会社も増えている。

TCJ（日本テレビジョン株式会社）は1969年に、「株式会社テイ・シー・ジェー動画センター」として本体から分離、その後1973年にエイケンと改名した。ここからズイヨー、さらにそこから日本アニメーションが枝分かれしている。スタジオ・ライブの芦田さんがアニメのキャリアを歩みはじめたのもTCJからである。

 

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説16

『もっとわかるアニメビジネス』解説〜第一章アニメーションとビジネス12

60年体制が続く日本のアニメーション業界１

 日本のアニメ企業についてずっと見てきたが、そこで感じたことは日本のアニメ業界は60年代（60年代に基軸となった５社中心の）体制が続いているのではということである。これは、要するにその時代に生まれた企業、並びにそのDNAを受け継ぐが未だにアニメ業界の中心を締めているという意味である。

60年代体制の5社とは、即ち、東映動画、虫プロ、TCJ、東京ムービー（トムス）、タツノコの５社である。

1951年に設立された東映アニメーション（東映動画）だけは別格だが、日本のアニメ企業のほとんどがテレビアニメ誕生と共に活動をはじめている。つまり1960年代。ただし、TCJと虫プロはその前に設立されている。タツノコもテレビアニメ以前にマンガ制作のために設立されている。トムスはアニメを制作するためにつくられた。

サンライズやマッドハウス、ぴえろ、プロダクションIGといった60年代以降誕生した会社も数多くあるが、設立メンバーが所属していた60年代企業の血（DNA）を押し並べて色濃く受け継いでいる。

以下、何故5社なのかその立証。

もちろん、その5社以外にもアニメをつくるスタジオはあった。ビープロダクション、テレビ動画、日本放送映画、チルドレンズ・コーナー、スタジオゼロ、第一動画、放送動画、大広プロ、日放映、フジテレビエンタプライズ、東京テレビ動画、ナック、川崎プロなどが60年代に名前が見えるスタジオであるが、いずれも撤退するなどして、結局5社に収斂されていく。

そして、70年代に入っても相変わらずこの5社体制が続くが、次第に状況の変化が現れる。そのきっかけのひとつとなったのが1973年の虫プロ倒産。これによって離脱したスタッフが新会社を結成、またそれ以外の会社から独立した人間によっても次々と新しいスタジオが生まれはじめたのである。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説15

『もっとわかるアニメビジネス』解説〜第一章アニメーションとビジネス11

アニメスタジオの存続・継承〜日本４ 

前項まで述べてきた経緯で行けば、日本のアニメ企業はどうなるのかということになるが、もちろん『もっとわかるアニメビジネス』の一章で書いたのは今日までの歴史である。未来のことは書かれていない。

予測というのは非常に難しく、楽観的な視点で述べれば、はずれた場合かなりの非難を受ける。逆に悲観的な視点であれば、はずれれば、はずれて良かった、当たれば当たったという言い方が出来る。

という前振りをした上でアニメ企業の未来を述べれば、以下のようになるのではないか。

１）      系列化、資本の集中が進む（グローバル化するはずの市況の中である種当然の帰結）

２）      反面、今まで通りの中小スタジオも存続する（市況に応じてであるが）

両方とも、もちろんアニメ産業の市場が現状のまま続くという前提のもとで言えることである。ただし、60年代以来、ずっと右肩上がりできた状況も、他のコンテンツ産業同様ピークを迎えたようなので、楽観は許されない。

『アニメ産業レポート2011』で算出した2010年の数字は前年を上回っている。ブルーレイが検討したパッケージが前年比売上増となっているので、業界（アニメ製作・制作に関わる企業）・産業全体（小売りも含む産業全体）でも前年度比アップは納得出来る。

この2009年が、ピーク（2006年）以降のボトムとなるのか、あるいは今後更に厳しくなるか、まだ予断は許されないが、9月13日の日本映像ソフト協会発表によると、2011年上半期における日本のアニメーションの売上（DVD／ブルーレイ）は、一般向け前年比106.8％、子ども向け151.9％と好調。これは、ブルーレイの売上が伸張しているからだが、DVDの時のような旧譜の買い換え需要までは行ってないようだ（昔のアニメをハイクオリティで見てもね、ということであろうか）。

 

『もっとわかるアニメビジネス』解説14

『もっとわかるアニメビジネス』解説〜第一章アニメーションとビジネス10

アニメスタジオの存続・継承〜日本３ 

遊興関連でいえば、フィールズも見逃せない。こちらはアニメというかメディア関連のグループ企業が結構ある。あのデジタル・フロンティア、立体映像コンテンツ・アニメ制作のルーセント・ピクチャーズ（代表は前アニプレックス）をはじめとして、円谷プロダクション、SPO、角川春樹事務所などがある。どういうシナジーがあるのかまだ分からないが、まあ結構な面子が揃っていることは間違いない。

デジタル・フロンティアの名前が出たが以前の親会社はTYO。ここはアニメスタジオの出入りが激しい。過去にもジェンコ、ハルフイルムメーカー、ゆめ太カンパニー、動画工房、円谷プロダクションなどが傘下にあったが、ゆめ太カンパニーとそこに吸収合併されたハル以外は全て離脱している。他にもゲーム会社が何社かあったがやはり離脱しているので、やはりコンテンツに関する方針に何かしら問題があったのかも知れない。

色々見てきたが、アニメ上位企業は系列化しているケースが多い。A１-Picturesもアニプレである。書き忘れていたがエイケンもアサツーの子会社である。タツノコもタカラトミー。ジーベックはプロダクションIG。テレコム・アニメーションはトムス。

一方、独立系でいえば、株式公開したプロダクションIG。今のところ安定大手株主が多いので安泰だが、公開企業は業績を強く問われるのであとはパフォーマンス次第。他の大手となると、ぴえろ、ジブリ、OLM、ガイナックス、京都アニメーション、J.C.Staff、日本アニメーション、ビィートレイン（元プロダクションIG傘下）、ボンズ、ブレインス・ベース、マングローブ、ユーフォーテーブルといった所であろうか。

さて、今後アニメ業界において資本の再編成はあるのだろうか？

 

TAF2011 第10回東京アニメアワード表彰式・第7回功労賞顕彰式

サザエさん声優チームがやって来る！

震災のため中止になった、2011東京国際アニメフェア（TAF）で行われる予定だった、アニメアワード表彰式・第7回功労賞顕彰式が10月10日（月・祝）にビックサイトで開催される。当日は、アニメアワードを受賞した『借りぐらしのアリエッティ』の監督である米林宏昌氏、キャラデの馬越嘉彦氏が来る（予定）。

また7回目になった功労賞では、脚本家の雪室俊一氏、キャラデ・作画監督の荒木伸吾氏、また、サザエさん声優チームの加藤みどりさん、永井一郎さんなどが出演される予定である。もし、当日行きたい方は、下記サイトからチケットを申し込んで下さい。

http://www.tokyoanime.jp/ja/award/guest/

概要は以下のサイトで。

http://www.tokyoanime.jp/ja/award/winner/

TAF2011　第10回東京アニメアワード表彰式・第7回功労賞顕彰式

2011年10月10日（月・祝）：13:30開場 / 14:00開演 / 17:00閉会